新築か中古か

マイホーム（不動産）を購入するときに新築住宅と中古住宅かを悩みますが、これは単に価格の違いだけの問題ではありません。他にも表のような様々な比較があります。

	新築	中古
値段・価格	新築時が価格が最も高い。	新築よりも安い。しかし一戸建てで築年数が長いと、建物の評価額が下がる。一般的に仲介会社を介するので、仲介手数料がかかる。
ローン	新築住宅は、公庫などの住宅ローンを受けやすく、返済期間も長く設定できまた、税金も軽減される。	公庫などの公的融資では、返済期間は新築よりも短く設定されるため、毎月の返済額が多くなる。融資が受けられないこともある。
広さ	新築マンションは、専有面積が広くなりつつあり、新築一戸建ては販売価格を抑えるために、土地面積、建物面積を小さくなりつつある。	中古マンションの場合、古いと専有面積が小さく、間取りを細かく区切ったものが多い。一方、中古一戸建ては土地、建物ともに広い。
設備	採光・通風、プライバシーなど機能的でコンパクトな間取り。浴室暖房乾燥機、床暖房、ウォークインクローゼットなど最新設備。	中古マンションの場合、収納スペースが小さく、生活しにくい間取りもある。古い設備が多い。
売却	一度住めば中古となり、条件は同じ。	立地条件や相場との兼ね合いで価格が決まる。

01.31.2007 | Posted in 不動産購入の準備, 新築か中古か |

人気の最新設備いろいろ

最新のマンションや一戸建ては機能面でもインテリア面でも新しい技術が利用され設備がグレードアップしています。
特に新築マンションなどではシステムキッチンやウォークインクローゼットなどの設備が既に一般的になっています。

人気の設備にはどのようなものがあるかをまとめてみました。

	人気の設備
システムキッチン・食器洗浄機	基本設備になりつつある
ホームセキュリティ	家への侵入、火事やガス漏れセンサーで管理センターに通報。テレビモニターつきインターホン
ホームコントロール	給湯、証明、空調などの設備スイッチを一元管理、外からの電話でも操作可能
ソーラーシステム	太陽の熱を利用して冷暖房や給湯を行うシステム
オール電化	家庭で必要とするエネルギーを全てを電気でまかなう太陽光発電の仕組み。オール電化との組み合わせによって、光熱費を大幅に削減できるようになった。
ウォークインクローゼット	人が入れる納戸。年に数回程度しか出し入れしない物を保管するのに適した収納庫
アイランドキッチン	システムキッチンの一部が全体から離れた場所に設置されているキッチン。オープン空間で、家族の顔を見ながら複数の人が料理する場合、有効
追い焚き機能	お風呂の湯温が下がった時に、再度加熱する機能。エコロジー＆エコノミー
オープンカウンター	対面カウンターキッチン。キッチンサイドにあるLDの仕切り壁が無く流し台の上の収納棚もない開放的なキッチン
ニッチ	廊下や玄関ホールの壁面に凹みませて作った飾り棚。花瓶やインテリア小物を飾ったり、照明を当てたりする
ホタルスイッチ	暗闇でもスイッチの位置がわかるように、スイッチ部分に小さなランプが付いているものです。廊下や階段、玄関やトイレなどに使用
ウオシュレット	トイレの定番
床暖房	家中を足元から暖めるガスや電気の暖房システム。高気密・高断熱. マイルドな暖房。全館床暖房も人気
宅配ロッカー	コンピューターで管理されたマンションなどにある大型ロッカー。留守でも荷物を受け取れる
インターネット対応	光やADSLなどインターネットに対応していること
ユニバーサルデザイン	1. 誰でも公平に使えて手にいれることが出来る（公平性） 2. 柔軟に使用できる（自由度） 3. 使い方が直感的に簡単にわかる（単純性） 4. 使う人に必要な情報が簡単に理解できる（わかりやすさ） 5. 間違えても重大な危険につながらない（安全性） 6. 少ない力で効率的に、楽に使える（省体力） 7. 使うときに適当な寸法・空間がある（スペースの確保）
ITマンション	住宅内の電子機器設備、たとえばテレビ・電話・パソコン・エアコン・給湯機器などをネットワークで結び、遠隔操作でスイッチのON／OFFをしたり、室内温熱環境のコントロールをしたり、デジタル放送でオンデマンドの映像を楽しんだり、ショッピングなどインターネットを通じた双方向サービスが利用できるようになるといったシステムを備えたマンション
耐震技術	制震構造・免震構造・耐震構造などの基礎構造がある
耐久技術	保証制度が法整備された

01.29.2007 | Posted in 将来性, プラン |

良い環境とは？

マイホームは、その物件の、環境と物件そのもの、両方に満足する条件をを備えていることが望まれます。特にその環境が閑静であることや日当たりの良さは優先されることが多くなっています。
一般に閑静な住宅地といわれる地域では、庭が広く、隣の家との間隔が広く、空を見上げたときに見晴らしの良い印象があります。
「閑静」かどうかは都市計画の「用途地域」にも大きくかかわっています。用途地域が庭の広さや見晴らしのよさに制限を与えているからです。

用途地域によって建蔽率の割合が決められています。
建ぺい率とは土地の面積に対して建物の建築面積のことです。
たとえば下の表の第一種低層住宅なら放火地域の建ぺい率が1/10、ですが商業地域なら制限なくめいっぱい建物を建てられます。

また庭が広く、隣の家との間隔が広いのは建築基準法に定められている「容積率」にかかわってきます。容積率は建物の延床面積の敷地面積に対する割合で、どれくらいの規模（床面積）の建物が立てられるのかということです。容積率が許せば高い建物が建ち、空の見えない状態になります。建ぺい率と同じく用途地域ごとに制限されています。

	用途地域の種類	趣旨	耐火建築・防火地域の建蔽率	容積率
住居系	第1種低層住居専用地域	低層住宅の専用地域	1/10	5/10～20/10
	第2種低層住居専用地域	小規模な店舗の立地を認める低層住宅の専用地域
	第1種中高層住居専用地域	中高層住宅の専用地域		10/10～30/10
	第2種中高層住居専用地域	必要な利便施設の立地を認める中高層住宅の専用地域
	第1種住居地域	大規模な店舗、事務所の立地を制限する住宅地のための地域	7/10	20/10～40/10
	第2種住居地域	住宅地のための地域
	準住居地域	自動車関連施設等とが調和して立地する地域
商業系	近隣商業地域	近隣の住宅地の住民のための店舗、事務所等の利便の増進を図る地域	10/10	20/10～100/10
	商業地域	店舗、事務所等の利便の増進を図る地域
	準工業地域	環境の悪化をもたらすおそれのない工業の利便の増進を図る区域	7/10	20/10～40/10
工業系	工業地域	工業の利便の増進を図る地域
	工業専用地域	工業の利便の増進を図るための専用地域	1/10

上記の表で上に行くほど「閑静」な環境となります。

01.25.2007 | Posted in 住まいの環境, 用途地域 |

賃貸か購入か

では、マイホーム（不動産）を購入するのと賃貸でずっと貸家に住むのではどのような違いがあるのでしょうか？メリット・デメリットを様々な面で考えてみます。

まずは購入時のメリットとデメリットです。

マイホーム不動産購入のメリット

• 土地などの不動産の資産価値が高い
• 税制面で優遇される
• 老後の住まいが確保できる
• 子どもに相続できる
• 自由に設計、建替えができる

マイホーム不動産購入のデメリット

• 購入価格が高価
• 維持費がかかる
• 売る場合は価値が保障されるとは限らない

こちらは住まいの居住空間の比較です。特に比較になるマンションを比べてみました。

	分譲マンション	賃貸マンション
増改築	改築・リフォームで間取り変更することも可能。ペット可のマンションも増えている	生活変化に合わせて、引越し。規制が多い
広　さ	賃貸に比べて広い	ファミリー向きの3LDKタイプは少ない
天井	天井高は2.4mと高い。明るく開放感がある	建築基準法の2.1m～2.3m程度
壁と床	壁と床の厚さは20cm前後	壁と床の厚さは、15cm～18cm程度
設　備	最新設備がある	最新設備は望めない
共用部分	キッズルームやスポーツジムなど共用施設が充実。快適な暮らしを送ることができる。セキュリティーやバリアフリーへの対応も	ほとんど利用できない

01.25.2007 | Posted in 賃貸か購入か |

マイホーム・不動産の購入時に考えること

マイホームを購入するとき、いくつかの考えるべき事項・問題があります。

ひとつは、なぜ借りるのではなく、買うのかという「必要性」、また、不動産を購入することが決まれば、なぜ今買うのかという「時期」、そして老後の住まいは、購入した家か、別の家か、購入後の住宅ローン返済は大丈夫か、その他の生活費に影響がないか、返済はいつ終わるのかという「人生設計」、最後に、希望する物件は、どの程度の価格になるのか、自己資金を入れた後に不足する金額はいくらなのかという「資金計画」・・・。

まずはなぜ買うのかという「必要性」に関して、「賃貸」住宅と「購入」ではどのように違うのかという比較をしてみました。

01.19.2007 | Posted in 購入前 |

行政・・・区によってこんなに違う住みやすさ　行政サービス　

マイホームの場所を決めるとき、その地域の行政の施策やサービスの特長を調べておくことは大切です。

だれもが必要な情報と、自分の生活だけに必要な情報とを切り分けながら、しっかり調べましょう。

インターネットで知ることができる区や市の公式HPサイトや付近の警察のデータからもそのサービスと安全性などがわかります。

例えば、子どもの教育を考えているなら、保育園は場所のみならず、0歳児からの保育があるか、現在の空き定員、保育費の補助金額などまで調べておきます。また小学校になれば学童保育の料金や適応年齢まで。市区町村によって乳幼児医療免除（無料）は小学校以下から中学までと大きく差があります。

表は２００５年に東京都が行った児童・生徒の学力向上を図るための調査報告書の五年生の国語平均点です。また東京都なら学力でもデータが出ており、学区選択制といって学校を選べる制度が利用できる地域もあります。

他には安全の指数ともなる出火件数、道路の危険性がわかる交通事故件数などのチェックや、ゴミが有料かどうか、水道、ガスなどの公共料金も、地域によって大きな差があります。

これらは皆、インターネットで調べることができます。

また地震や火災の被害の注意に関しては東京都都市整備局が行った第五回地域危険度の地図も発表されています。

都では東京都震災予防条例（現：東京都震災対策条例）に基づき、昭和50年11月に第1回（区部）を公表して以来、5年おきに地震に関する地域危険度測定調査を行っています。下記の図は総合危険度として、「建物倒壊危険度」、「火災危険度」、「避難危険度」の三つの危険度の和を５ランクにランク分けして表しています。

01.18.2007 | Posted in 住まいの環境 |